こんにちはhirohito6001です☆台風で実家の屋根が吹き飛びました・・笑
日本最近おかしいですね( ｀ー´)ノ
さて今日のタイトルのふるさと納税！！
みなさんやってますよね？？？私はもちろんやっています☆
なぜやっているかというとですね・・・・・これはどう考えても・・！
超絶お得だからです笑
私は友人たちにこの制度を説明するときには
ノーリスク・ハイリターンだ！！
と言っています。
一通りこの後から書いていく内容を伝えると
『えっめっちゃいいやん！！家帰ったら早速調べるわ！！』
と大半の人が言ってくれますが、いまだ実行した人は数名に留まっています・・。
そういう人になぜやらなかったのか聞いてみると・・・
・忘れてた・・・・。
・忙しくて・・・・。
・調べようとしたんやけど・・・。
などと言っていました。
ここが得する人と得しない人（損をするわけではない）の差なのかなと感じています。
ということで、最近フォロワーが増えてきたhirohito6001ですので少しでも、ふるさと納税を今の時点でやっていない人たちの新たな行動になればという意気込みで書いてみます☆
１：ふるさと納税とは・・・☆
この制度を超簡単に言うならば・・・！
『本来自分の自治体に支払うべき税金を、任意の自治体に支払うことで、お礼の品がゲットできる制度』
と言えるかと思います☆簡単すぎですかね笑
一応以前のブログにも書いてます☆
だいたい概要は把握できましたかね？？
ではそれぞれの寄付額についていきましょう☆
２：寄付の上限を知ろう☆
上にも書きましたふるさと納税は・・・、
『本来自分の自治体に支払うべき税金を、任意の自治体に支払うことで、お礼の品がゲットできる制度』
です。上のアンダーライン部分がこの制度のすべてといっても過言ではないです。
寄付額についてですが、これは年収や家族構成が同じでない限り、みんな違ってきます。総務省HPに掲載されている下の表をまず参考に見てみましょう☆
・ふるさと納税の税金控除のシステム
ふるさと納税制度を利用するための寄付額には上限があって、無限にできるわけではありません。上限を超えた部分は純粋な寄付となります。上の表の左のように、自分の上限金額以内で寄付を行った場合、そのうちの2000円を自己負担することで、寄付額から2000円を引いた部分がすべて翌年の税金から控除されるというのがこの制度の仕組みです。
※とはいっても、ふるさと納税をする際には、誰でも無限に寄付をできてお礼の品をもらえるわけではありません。この制度には年収によって寄付額の上限が決まっています。
・年収や世帯構成による寄付額上限目安表
・年収300万円から775万円まで
・年収800万円から2500万円まで
この表を目安にふるさと納税制度の寄付行動を始めていくわけです☆
また、総務省の下記URLには上記の内容が詳しく書かれていますので、ご参照ください☆
このURL内にある下の画像のもの（実際はエクセルファイル）があるので、それに入力することである程度の見込みを立てることが出来ますね☆
上の表やエクセルの表を見る上で一点注意点があります！
それは入力する給与収入額のところです！！
そもそも我々が支払っている税金についてですが、みなさんは働くなりして給料をゲットしていきますね。そしてその一年間の総支給額がその一年間の年収として現れるわけです。
その個人個人の年収に応じて翌年の税金が算出されて、給与所得者は翌年の給与から各種税金が天引きされていくことになります。
ですので、このブログを読んでいただいている方で給与所得がある方々は、年末にはこの一年の年収が確定するわけですね。そしてそこから翌年の税金が算出されていくわけです。
だから、現時点で給与明細を見た時に引かれている税金は昨年度の年収から算出されている税金を支払っているということになります。
（バカ程毎月引かれてて嫌になりますよね |дﾟ)
この制度は、寄付をすることで翌年の住民税や所得税からふるさと納税額を控除するという制度なので、寄付金上限を調べるときには、現時点の年度の年収から計算する必要があるのです。（その金額から翌年の税金を算出されるため）
もしもこのブログを読んでいる時点で、上のエクセルに入力したいとすれば
『現時点での今年度の見込み年収』を入力しなければなりません。
（なぜならば今年はまだあと4カ月残っているため）
それを推測する材料としては昨年度の年収を調べて、今年度の業績を鑑みるのが予想の一歩かと思います。
・昨年度の年収を調べたいときは？
昨年度の源泉徴収票があれば前年度の年収がわかりますし、給与明細には今年度の総支給額が書かれている場合もあるかと思いますので、そこから大まかな今年度の年収を把握しましょう☆
何か（住宅ローンを組んだなど）に源泉徴収票の原本を提出してしまっていて手元にない場合は、勤め先に言って再発行をしてもらうか、それがきまずい場合は区役所や役場にいって前年度の収入証明を取れば実際の昨年度の年収を把握することが出来ます☆
ただし！
もしも下記ケースの場合は少し注意が必要かもしれません・・・！
モデルケースを一応書きます。
＜業績不振で昨年よりも年収が下がりそうな場合＞
もしも業績が不安定で冬のボーナスが吹っ飛びそうだとか、大幅な変動がありそうな場合は注意が必要です。何が注意なのかというと、最終的に年収が予想に届かなかった場合に寄付額の上限を超えてしまう可能性があるのです。例えば『おそらくこのままいけば1000万円は行くな！！』と踏んでいて、何かトラブルがあって900万円になってしまうと、その方の寄付金上限の算出基準は1000万円ではなく、実際の900万円となります。もしも1000万円を基準にして寄付を行っていると、ダウンした100万円分の年収から寄付金上限も下がってしまい、その差額は純粋な寄付となってしまうのです。寄付をすることはいいことなのですが、お礼の品をもらうためのふるさと納税であれば死活問題ですね。
（ちなみに昨年度は綿密にできたと思いきやhirohito6001は2000円だけ上限を超えてしまいましたがまったく気にはしていません。なぜならそれを差し引いても大きな利益を享受していたからです）
＜逆に業績も例年通りもしくはアップが予想されている場合＞
逆に、昨年度とほぼ同水準で業績が推移していて、きっちり昇給もしている場合は、昨年度の年収以上はあると考えることができるので、寄付額の上限の目安が分かりやすいかもしれませんね☆
３：実際にやってみよう☆
これも過去に書いているので読んでみて下さい☆
・お得にふるさと納税したいならこれを意識☆
①ふるさと納税は、自治体サイトではなく楽天などのネットショップを間に挟む！
⇒楽天の場合だと、寄付額に応じて楽天スーパーポイントもゲットできるからです。
②寄付金の支払いはあるならクレジットカードで払うべし！
⇒各種クレジットカードで払うことで、寄付額に応じてクレジットカードのポイントもゲットできます。
⇒楽天カードで楽天からふるさと納税をすると、おそらくポイントがポイントアッププログラムによって5倍くらいになったりします☆1万円の寄付で500円分キャッシュバックみたいな感じですね☆
⇒例えばJALカードを使って、楽天市場からふるさと納税をすると、JALカードには支払額の１％、楽天には１％のスーパーポイントを得ることができます☆
③さらにポイントサイトもかませちゃいましょう！！
⇒少し前のブログでも書きましたが、私がよく使う『ハピタス』という広告サイトを経由することでさらに得することが出来ます。ハピタスの仕組みについての例はこのブログをご覧ください☆（ちなみにこのブログの楽天カード案件は終了しています）
このハピタスのようなポイントサイトを経由することで、そのポイントサイトのポイントもゲットすることができるのです。ちなみにハピタス経由で楽天市場で買い物をする場合は、買い物の利用額の１％がハピタスポイントとして加算されます。このハピタスポイントは現金や各種ポイントに交換することが出来ます。現金なら1ポイント＝1円に交換でき、楽天スーパーポイントには1ポイント＝1スーパーポイントに交換できます☆
☆hirohito6001的 これが最強のやり方☆
ハピタスなどのポイントサイトを経由
↓
楽天などネットショップでふるさと納税できるサイトに入る
↓
寄付自治体と寄付額を決定
↓
支払いをカードで払う！
↓
あとは寄付金の受領証明書とお礼の品を待つ☆
これがベストと信じて今はやっています笑
(ネットで『ふるさと納税』と検索すると、ふるさとチョイスやさとふるが先に出てきますが、多くのポイント付与を考えるならば上記の方法がベストです☆）
４：寄付先の数について
寄付金額の上限については先に触れていましたが、寄付先の数についてです。寄付先の数については、寄付金額の上限までの範囲であれば何か所でも大丈夫です。
ただ、5か所を超えた場合は確定申告をする必要があります！！
逆に5か所までに抑えた場合は、ワンストップ特例制度というものを利用することで、確定申告をしなくても税金の控除を受けることができます☆
確定申告をされたことのない方は、このワンストップ特例制度を利用する方が簡単で安心だと思います☆
・ワンストップ特例制度とは
①ワンストップ特例制度とは・・・
ふるさと納税をした後に確定申告をしなくても寄附金控除が受けられる便利な制度でして「寄附金税額控除に係る申告特例申請書」に必要事項を記入して、寄附した自治体に送るだけでOKです！
これで、翌年の住民税から寄付総額から2000円を引いた分が控除されます☆
※この「寄附金税額控除に係る申告特例申請書」という書類は、寄付をする段階で必要かどうかを問われますので、ワンストップ特例制度を利用されるつもりの場合はその時点でチェックをしてもらうようにしましょう！！
②ワンストップ特例制度の利用条件・・・
・もともと確定申告をする必要のない給与所得者等であること
（サラリーマンはだいたいここですが、年収が2000万を超える場合は不可）
・1年間の寄附先が5自治体以内であること
（ちなみに１つの自治体に複数回寄付してもそれは1自治体としてカウントされますので、例えば○○市に100回寄付しても、この制度を受けたいならばあと4自治体には寄付が可能ということになります☆）
となっていますので、個人事業主の方以外は大体収まるでしょうか☆
③ワンストップ特例制度を使えない人・・・・
・年収2000万円以上の人
・確定申告の予定がある人
（医療費控除や住宅ローンを組んだ1年目の人など）
・5か所以上寄付するんだ！という人
これらの人は、ワンストップ特例制度を使えないので、「寄附金税額控除に係る申告特例申請書」ではなく『寄付金受領証明書』をもらって、確定申告の際に提出をしましょう☆
６：hirohito6001はどうやっている？
私hiorhito6001はワンストップ特例制度を使っていません！！
だって・・・・・
年収2000万超えてるんで( ｀ー´)ノ
と言えたら最高ですが違います笑。あっマジで超えるどころかかすりもしません笑
私は昨年度に手術をした関係で年間の医療費が10万円を超えていまして、そもそも医療費控除を受けるために確定申告することが確定していました。
だから胸を張って12か所くらいふるさと納税をしました☆
ちなみに今年はもう5か所しています（詳細は次号）
まだまだ年末にかけて増やしていく予定です。すなわち来年も確定申告をするということです。これは確定しています。（手術はしていません笑）
私は今年マンションを買ったので、その住宅ローン控除の申請を次回の確定申告時にしなければいけないのです。
だから嫌でも確定申告が確定しているので、今年も胸を張って5か所以上できるわけです( ｀ー´)ノ
確定申告をしたことがない方は、難しいことのように感じるかもしれませんが、ネットでもできるので、材料さえそろっていれば30分くらいでできますよ☆
確定申告をすると、寄付額から2000円を引いた額が、所得税と住民税から控除されます☆
所得税からの控除は、通知が来たら振り込まれます。住民税からの控除は、毎月の給与から控除されるイメージです☆
・本日のまとめ
ちょっとはこの激熱制度についてわかってもらえましたでしょうか？？やっていないなら絶対やるべきです☆何年か前から総務省が返礼品競争が過熱しすぎて返礼品を寄付額の3割程度くらいまでに抑えるように通達をだしたので、昔に比べると量や価値が減少はしてはいますが、普通に給与天引きで税金を払っているだけではそれすらもらえないのです。ふるさと納税をしようがしまいが年収に対して決まった税金は結局支払わなければいけないので、制度を利用した方が得です。
次回は、実際に私が今年やったものを紹介したいと思います☆
今年はまだ4カ月残っていますよ！
まだ間に合います！！
一緒に得しましょう(^^)/
hirohito6001
